サステナビリティコンサルティング

脱炭素経営実現のためのCO2排出量算定、脱炭素経営ロードマップ策定、脱炭素施策の実行、TCFD・CDP・SBT等のイニシアティブへの対応支援まで一貫してサポートいたします。

船井総研お薦めのソリューション

脱炭素ロードマップ策定･GHG排出量削減支援･コンサルティング

｢脱炭素経営（CO2排出量削減）の推進を加速化させたい｣｢自社オリジナルの脱炭素ロードマップを描き、目標設定をおこなって全社的に脱炭素に向けて動いていきたい｣そのような企業様向けに、「脱炭素ロードマップ策定･GHG排出量削減支援･コンサルティング」を提供いたします。

脱炭素ロードマップ策定･GHG排出量削減

CDP回答支援･コンサルティング

CDP（Carbon Disclosure Project）は、企業に気候変動など環境分野に対する情報開示を求める2000年ロンドンで設立された国際環境NGOとなります。世界中の機関投資家・購買企業の要請を受けて、企業の環境情報開示を促進する活動を実施されています。2022年現在、ESG評価において、世界で最も参照されているデータの一つにまで影響力を拡大しています。CDP（気候変動）質問書は、2022年度分よりプライム市場上場企業全社に拡大して送付されており、評価結果は投資判断に活用され、CDPの高スコア獲得は企業価値向上に資すると考えられるほどです。

CDP回答支援

TCFDに基づく情報開示支援･コンサルティング

東京証券取引所が2021年6月に改訂したコーポレートガバナンス・コードでは、プライム市場への上場企業に対して、｢TCFDまたは同等の国際的枠組みに基づく気候変動開示の質と量の充実の開示｣が義務付けられました。さらに金融庁内では、2023年以降に有価証券報告書を出す全企業に対して、TCFDに基づく情報開示の実質義務化を広げていくという議論も始まっております。弊社では、上場企業を中心とし、TCFDに基づく情報開示のための支援をおこなっております。

TCFDに基づく情報開示支援

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