次世代経営者育成サポートコンサルティング

次世代経営者育成サポートコンサルティングはこのような方におすすめです

• 以下のようなご相談を多く頂戴しております。船井総研では様々なご要望に対し柔軟に対応させていただいております。

• 5年〜10年後の後継者を育成したいがどうしたらよいか思案している
• 持続的成長のために未来ビジョンを描ける経営者人材が必要と感じている
• 単に業務スキルが高いだけではなく、社員を惹きつける視座の高い経営者人財を育成したいと考えている
• 社内OJTや研修カリキュラムだけでは、中長期的な視野を持つ経営者人材は育たないと考えている
• 次世代経営者候補の適切な選定、絞り込み、育成を行いたいと考えている
• 次世代経営者選定・育成にあたり、必要な資質を整理できていない
• 既に自社内で様々な取組みを行っているが、手法の手詰まり感を感じている

次世代経営者育成サポートコンサルティング概要

• 国内外問わず現在の市場環境は、想定する市場成長(変化)が続く時代ではなくりました。不確実性が高く、将来の予測が困難な状態「VUCAの時代※」です。
  ※「Volatility（ボラティリティ：変動性）」「Uncertainty（アンサートゥンティ：不確実性）」「Complexity（コムプレクシティ：複雑性）」「Ambiguity（アムビギュイティ：曖昧性）」の頭文字を並べもの
• このような時代において、経営者人材の育成は、従来の事業責任者スキルの延長性上ではなく、別次元のスキル（過去〜現在の連続性の思考だけではなく、未来ビジョンを描き、未来から逆算する思考で経営を考えるスキル）が必要になっていきます。
• そうした経営者人材の発掘、育成は短期で行えるものではなく、ある程度時間をかけ、発掘・育成をしていかなければなりません。
• 船井総研では、ご支援先の5年〜10年先の未来を見据えながら、次世代経営者となる後継者人材の発掘・育成に向けたご支援を行っております。

船井総研の次世代経営者育成サポートコンサルティングの特長

• 船井総研の次世代経営者育成サポートコンサルティングでは以下のような点を大事にしております。

専門性

次世代経営者育成に豊富な知見を持つコンサルタントと、業種・業界の深い知見を有する専門コンサルタントチームで、ツボを押さえた研修プログラムの実施が可能です。

選抜から育成まで
一気通貫でサポート

船井総研では、経営者育成経験を活かし、次世代経営者の選抜から経営者として必要なスキルの習得（未来ビジョン構想(PMVV)・全社戦略の構築スキルの習得）まで一気通貫で“経営者人材”の育成をサポートします。

より具体的なカタチ
を重視

「伝わらない、腹落ちしない」表面的な知識偏重では意味がありません。
船井総研では上記の一気通貫性を重視するとともに、次世代経営者候補の選抜メンバーとともに具体的な成果物も策定します。

多様なメンバーによる
柔軟な対応

各企業の状況により、かけられる期間は異なります。豊富かつ多様なメンバーが在籍する船井総研では状況に応じた適切な業務設計を行うことで、柔軟に納期対応させていただきます。

伴走型支援

外部のコンサルという位置づけではなく、「まるで経営メンバーのように」、プロジェクトの成果を一番に考え、プロジェクトの推進責任者として参画させていただきます。

船井総研が次世代経営者育成で大切にしていること

• 船井総研では、「未来ビジョン(PMVV)・全社戦略を描き、経営チームと共に全社戦略マネジメントができる“経営者人材”の育成」を推進しております。

次世代経営者育成サポートコンサルティングの流れ

• 標準的には以下の流れで策定します。次世代経営者候補メンバーの方に実際に未来ビジョンを策定していただき、経営者としての視座を高めていただきます。

お渡しする成果物のイメージ

• ご支援では主に以下のものを作成・提出させていただきます。

ご支援実績（一例）

• 船井総研では規模問わず、後継者となる次世代幹部の育成サポートを行わせていただいています。

- 事例企業① 売上780億､社員800名 -

• ミドルマネージャークラスの底上げの必要性を感じ、その層を経営者候補人財に育てたいと考える

• 全社から有望な部長クラス人財を選抜し、年間プログラムを作り、実地型研修を実施

- 事例企業② 売上300億､社員1,000名 -

• 部長クラスの硬直化を感じて、経営者に建設的な提言ができるレベルの視座を高める必要を感じる

• 合宿型で研修を実施。理念ミッション､ビジョン研修。研修のゴールは経営者への提言を考える発表する内容で実施

- 事例企業③ 売上2,800億､社員14,000名 -

• 取引先経営者に経営視点でアドバイスができるミドルクラス人財の育成の必要性を感じる

• 経営者視点でのモデルケースを多数用意して、課題解決ワークを実施して経営者視点の習得を目指す

- 事例企業④ 売上15億､社員86名 -

• グループ子会社の立て直しのためにマネジメント層の経営者視点でのリーダー育成が必要になった

• マネジメント層をリーダーにしたチームを複数組成して、目的、目標、手段を具体的に整理し、実勢して検証を繰り返す

- 事例企業⑤ 売上1,300億､社員2300名 -

• 既存顧客への新規事業を展開に向けてミドルクラスの戦略視座を高めることを必要になった

• ミドルクラス向けの新規事業説明会を兼ねて、ミッション、ビジョンの理解浸透と新規事業の意義の研修会を開催

- 事例企業⑥ 売上10,000億､社員15,000名 -

• 新規分野の取組みを展開する上で、ミドルクラスの意識変革が必要になった

• 自社のミッション、ビジョンの再整理と理解促進と新規分野の取組みについての研修とワークを実施

- 事例企業⑦ 売上120億､社員300名 -

• 創業20年が経過し、今後の成長ドライブのために幹部層の意識覚醒を行い、自律型組織づくりを行いたい

• 理念、ミッションを徹底議論、1人1人が自社の10年後のビジョン構想して、幹部間で徹底対話を実施して意識改革図る

- 事例企業⑧ 売上30億､社員120名 -

• 新社長就任に伴い、組織の自律性を高めたい。そのために幹部陣の視座を高める必要を感じる

• 幹部間で理念、ミッションの再整理、10年プランを策定。それを全社員に発表して、幹部絡めた経営チーム体制を構築

資料ダウンロード

• 本ページの内容は以下からダウンロードできます。

【資料目次】
①次世代経営者育成のご支援概要
②よくある相談内容
③次世代経営者育成で押さえるポイント
④次世代経営者育成の流れ
⑤アウトプットイメージ
⑥船井総研の特長
⑦ご支援実績（一例）
⑧ご相談の流れ